スフィンクス・レポート

下表が示すように、遡及上方修正を含めると前期比1.8%（年率7.3%）と言う非常に強い伸びで、グラフ上も素っ頓狂な印象を受けるが、当社のSGRIモデルでも1.5%と結構強い推計となっており、全体としては変だとか捏造だとかとは言えない。とは言え、実質年率6%と言う成長はサ

世界株価は3週連続で上昇の後、今週は低下。世界長期金利は4週連続で上昇した。円高のエネルギーもはかなく失せた。実物統計にメッセージ性の強いものがなく、相場は逡巡している。

先週、S&P 500指数は0.3%下落。小幅続落。注目の7月CPI、PPIは当面の金融政策にはっきりとした方向性は与えず。長期金利はジリ高基調で推移し、ITセクターが売られる。

米国主要銘柄の1週・13週・52週騰落率表およびチャート集です。

政策期待を背景とした7月中旬からの中国不動産株指数の反発も、結局、これまで繰り返されたあや戻しの域を出ず。その失速に連れて、CSI300指数も本年安値水準へ逆戻りの展開（第24頁）。

中国の海外団体旅行解禁枠拡大に日本も含まれたことは朗報には違いない。7月の「景気ウォッチャー調査」では、低迷が続いていた家電量販店の現状判断DIが大きく上振れた。「猛暑によるエアコン等の販売増」が主因だが、「訪日客による免税品購入数上昇」もあった。今回の中国の措置以前の話だ。

先月号では、引き続き緩やかなスピードでの回復が続いており、この線形で回復が潰えてしまう理由はないと述べたが、6月も特段の変化はないまま、だらだらと回復が続いている。6月の鉱工業生産が、5月のマイナスの後、微増に転じたのは良かったが（図A青線）、7-8月予測の

6月の世界鉱工業生産（データ53%収集時点）は、季調前月比+0.4%（前年同月比+1.4%）の141.9だった（図5A）。5月は0.4ポイント上方修正の141.3であった。図5Aの踊り場脱出線形は6月も維持されている。世界輸出数量は単月ではマイナスとなったが、緩慢な右上

7月の世界景気先行指数（速報）は季調済前月比+0.4%の159.8となった（図4A）。6月は0.6ポイント上方修正されて159.2となっている。合目は遡及上方修正されて、7月は4.9合目まで上昇（図4B）。今月も、奇しくも当社の世界株価指数の8月の4.9合目と重なった。

米国主要銘柄の1週・13週・52週騰落率表およびチャート集です。

先週、S&P 500指数は2.3%下落。4週ぶり反落。週初こそ本年高値を小幅に更新して始まったものの、Fitch Ratingsによる米国債格下げや長期金利上昇を嫌気し、ITセクター中心に火曜以降は4日続落。

世界株価、世界長期金利ともに、3週連続で上昇した。円高のエネルギーも再上昇し、図Gにおいて赤が青に勝る傾向は振り返って1ヶ月も続いているので、やはり潮目は変わったのかも知れない。実勢金利が、異次元緩和を織り込んだモデル1を離れて、織り込まないモデル2へ向かっているが、これも昨年1

2018年初めの相対株価ピークに向け、見事なまで足並みが揃っていたのがコマツとファナック。本年4-6月期決算発表で足元は明暗が大きく分かれる（第20頁）。

企業データに季節調整をかけてお届けします。これは図表だけのレポートです。

経産省季調では前月の大きなマイナスからの反動で大きく伸びたように見えるが、当社季調では小幅な上昇で、筆者の期待を幾分下回る結果だった（図2B）。生産計画もここへきて4か月ぶりにマイナスになり（図2A赤線）、上昇に転じない予測点にはまだ企業の弱気が感じられる（図3C）。た

業種別・主要品目別定例グラフおよび出荷・生産の好調・低調品目のピックアップ。

報道には何かとインフレを強調するバイアスが残っているが、7月も順調にインフレ率が低下したことは隠しようがない。7月、ついに東京のリアルタイム・インフレ率がはっきりと低下し2%台前半に入った（図2H）。このグラフを見ると、第4波も終わってきたことが雄弁に示されている。前年

世界株価、世界長期金利ともに、2週連続でにじり上がった。筆者のメインシナリオである穏健な景気回復が受け入れられてきたと期待する。ただし円高のエネルギーが一時的とはいえ上昇し、景況感は再び調整した。

米国主要銘柄の1週・13週・52週騰落率表およびチャート集です。

カンファレンス・ボード調べの米国消費者信頼感指数、特にその現状指数は個人消費支出の強さと合致する。それに対し、ミシガン大調べ消費者センチメント指数は、最近でこそリバウンドが目立つものの、水準はまだかなり低い。同指数は構成要素に雇用関連を含んでいないことが、その主たる原因である。

先週、S&P 500指数は1.0%上昇。3週続伸。FOMCでは予想通り0.25%利上げ。6月コアPCEPIや4-6月期雇用コスト指数を受けた早期利上げ打ち止め期待で、週末、本年高値更新。

東証分類33業種のうち、アベノミクス・異次元緩和に沸いた2013年の高値をいまだに抜いていないとんでも業種が2つあります。証券と不動産です。当然、相対株価は惨憺たる状況ですが、絶対株価では切り下がり続けて来た上値抵抗線をようやく抜こうかというところです（第11頁）。

リアルタイムで見た日米の6月のインフレ率は、図Aが示すように、日本が低下、アメリカが上昇したことで、差違が幾分縮小することになった。縮小の動きは、7/6号で予測した通りである。その際に述べたように、前年同月比で6月にようやく日米逆転となったとしても、日本のインフレ率も低下している

6月の世界CPIインフレ率は、リアルタイム（直近3ヶ月区間の平均伸び率の年率換算値）で2.1%で、5月より更に低下したものの、さすがに下げ止まりの様相もある（図4A、D）。PPIインフレ率は、デフレ局面に入って久しいが、6月はリアルタイムで久々に反発した（図7A、C）。